カッコウやホトトギスなどの鳥類が、他の鳥の巣に卵を産みつけて育てさせる「托卵（たくらん）」という習性がありますが、このような行為にたとえて、夫以外の男性の子どもを妊娠・出産した妻が、夫に我が子と信じさせ育てさせるという問題があります。
欧米の研究では、生まれてきた子どもの10％は「托卵」によるもので、血のつながらない他人の子どもを育てているケースがそれほどまでに存在しているというデータもあるようです。
この記事では「托卵」を行なう女性の特徴や実態、またそれが判明した場合の対処法などを解説しています。
目次
托卵女子とは
「托卵」を行なう女性のことを「托卵女子（たくらんじょし）」と呼びます。
特徴的なのは、妻の婚姻中の不貞行為などで、妊娠した子が夫の子供じゃない可能性があるというようなケースよりも、確信的に「托卵」を行なう女性が多いということではないでしょうか。
前者の場合は正直にそれを夫に告げて対処するという方法もありますが、確信犯の托卵女子は意図的に托卵行為を行うため、夫は生まれてきた子どもを我が子と信じて疑うことなく現在も養育しているという状況が続いています。
托卵女子がなぜ存在するのか？その特徴とは
「托卵」という行為と、それを行なう「托卵女子」が存在することが分かりました。では、なぜそのような女性が存在するのか？その特徴などを見ていきましょう。
不倫相手の子どもを妊娠した
妻が不倫相手の子どもを妊娠したケースがあります。
どうしても不倫相手の子どもが欲しかったので、夫には我が子と信じ込ませて育てます。出産後も不倫が続いているケースは多く、子どもが生まれたことでより関係性が深くなります。
より優秀な遺伝子が欲しい
女性は子どもを分身のように考えてしまうと言われることがあります。男性よりもその傾向は強く、より優秀な遺伝子を持つ男性の子どもを妊娠したいという考えを持つことがあります。
たとえ本当の夫との間に出来た子どもではないとしても、実際に自身が出産した私の子というのは紛れもない事実なのです。そしてその子は優秀な遺伝子を持つ別の男性との子どもであり、実の夫はその他人の子の良き父でいればそれでいいと考えます。
特徴的なのは、本当の父親である優秀な遺伝子を持つ男性と一緒になることを望んでいないケースも多くあるということです。実の夫は良き父として必要としており、家庭を壊そうとは考えておらず、本当に優秀な遺伝子を貰うという感覚なのでしょう。
本当に好きな相手に子を育てる経済力が無い
本当に好きな相手に経済力が無い、または子どもを望んでいないなどの理由で、実の夫に隠して好きな男性の子どもを出産するケースがあります。
結婚初期に多いケースで、本当に好きな相手と結婚相手は別として考える女性などがこれに当てはまります。できちゃった婚などにこのケースが多いと考えられます。
托卵と判明したら
これまでに「托卵」という行為と、「托卵女子」の特徴などを確認しました。我が子だと疑いもせずに育ててきた子どもが、実は他の男性の子どもだと分かった場合、そして妻はそれを故意的に行っていたということが判明した場合、冷静に対処できる男性は少ないかもしれません。
ここからは托卵が判明した場合にどうすれば良いのか？どのような対処法があるのかを確認していきましょう。
托卵を理由に離婚は可能なのか
結婚後に托卵が行われたのであれば、その行為は「不貞行為」と認められます。また、妻が夫を騙して他人の子どもを育てさせていたという行為は、「婚姻を継続し難い重大な事由」にあたると考えられます。
いずれの行為も法律上認められた離婚事由である「法定離婚事由」に該当する可能性が高いので、托卵を理由に離婚をすることは可能と言えるでしょう。ただし、妻が托卵を認めず争ってきた場合は、不貞行為が行われた証拠や子どもの本当の父親が誰なのか？妻が故意的に夫を騙していたという証拠などが必要となる可能性があります。
托卵離婚の養育費と慰謝料相場は
妻の不貞行為による離婚の慰謝料相場は100～300万程度とされています。托卵による離婚の場合は、妻に騙されて他人の子どもを育てさせられていたのですから、その精神的苦痛による慰謝料額は通常より高額になる可能性があります。
また、子どもの養育費に関してですが、こちらは法律上結婚している夫婦の間に生まれた子どもは夫の子であると推定されるため、法律上の親子関係を解消しない限り離婚後も夫には養育費の支払義務が生じます。
これを拒否するためには法的手続きによって親子関係を否定する必要があります。
DNA鑑定を行い嫡出否認の訴え
托卵の可能性がある場合、DNA鑑定で子どもが自分の子でないと確認をすることが先決です。その後は「嫡出否認の訴え」を起こし、親子関係を否定・養育費の支払いを拒否する方法があります。
嫡出否認の訴えは子の出生を知ってから3年以内
「嫡出否認の訴え」を起こす場合、子どもの出生を知ったときから3年以内に訴えなければいけません。この期間を過ぎてしまうと、嫡出否認を主張することはできなくなります。
また、親子関係を否定する手段として「親子関係不存在確認の訴え」というのがあります。この訴えに期間制限はありませんが、妻が夫の子どもを婚姻中に妊娠・出産することが不可能であったという事実が必要とされます。
托卵女子対策として出来ることは
前述した通り「嫡出否認の訴え」は子どもの出生を知ったときから3年以内という期限があります。しかし「托卵女子」が行う「托卵」は、生まれた別の男性の子どもを夫に我が子と信じ込ませるのが手口です。通常は気が付かずに3年が経過していることが多いと考えられます。
また、訴えに期限が無い「親子関係不存在確認の訴え」ですが、こちらは婚姻中に妻が夫の子どもを妊娠することが不可能であったという事実が必要で、それには婚姻中に夫婦間の性行為が無かったという事実、別居や長期出張、服役などの事情が無ければ認められません。
そもそもそのような状況であれば、夫も妻の妊娠が自分との間の出来事では無いと気が付いてしまうので「托卵」自体が失敗に終わってしまいます。そう考えると「托卵女子」がそのようなことをする訳もなく現実的な訴えとは言えないのが実情です。
では「托卵女子対策」として出来ることには何があるのでしょうか？ここでは現実的な方法をご紹介します。
籍を入れる前の調査
結婚が決まり、籍を入れる前に妻の素行調査、身辺調査を行なうケースがあります。
妻の交際関係にもよりますが、故意的では無いにせよ元カレと性交渉が重なっていた期間が存在するかもしれませんし、妻が「托卵女子」だった場合は、同時並行して別の男性との交際が続いている可能性があります。
また、妻がすでに妊娠中であれば、出産時にDNA鑑定の実施を行いましょう。
婚姻中の浮気調査
婚姻中に妻の浮気調査を行なうケースがあります。
婚姻中に妊娠・出産した子どもは原則として夫の子どもと推定されます。このことを利用したのが「托卵」なのですが、托卵の事実が発覚する際には何かしら怪しいことがあったからというケースが大半です。もちろん偶然発覚したという事例も無いわけではありませんが、怪しい行動をする妻を調べることは「托卵」に限らず夫婦関係を円満に継続するために時として必要な行為と考えられています。
托卵が発覚した際に「そういえばあの時期に」と思い返すことがあったなど、すでに3年という年月が経過した後に後悔しないためにも、怪しいと思ったら何かしらの対策を講じることをおすすめします。
事例
ここでは托卵を行う托卵女子の調査事例をご紹介します。※なお守秘義務に反しないよう内容の一部に改変を加えております。
| 依頼者 | 45歳夫 |
|---|---|
| 対象者 | 38歳妻 |
| 依頼内容 | 妻が浮気相手の子どもを妊娠したと考えている。 |
| 調査内容 | 妻の素行調査・身辺調査 |
| 調査期間 | 10日間 |
依頼者は45歳の夫でした。38歳の妻とは結婚3年目で二人の間には2歳の子どもがいます。夫は安定した職につき高給取りで家族は何不自由ない生活をしていました。
ところが最近、妻の第2子妊娠が分かった時に直感してしまったのです。この子は自分の子ではない。いやもしかしたら第1子すらも自分の子どもでは無いのではないかと。
第1子を出産してから現在まで夫婦の性生活はほとんどありませんでした。妻は夫にそういう行為を求めるタイプではなく、夫の誘いにもあまり応じない淡泊な性格でした。それは結婚が決まった当初からのことで、出来ちゃった婚という形にはなっていますが、今考えると不自然なことが多くありました。
そこから2年以上は子育てもあり考えることも無くなっていたのですが、ここ最近急にそういう行為を妻が求めてくるようになりました。夫からするとあまり乗り気ではなかったこともあり、行為自体が上手くいかない事が続きました。妻の苛立ちにも思える焦りのような感情をあらわにした態度が気になりましたが、子どもが欲しいという妻の要望に応えようと思っていました。
そんなある日、夫は夕食時に飲んだワインで泥酔して記憶が無くなってしまったのです。そんなことは今までに一度も無かったので驚きました。そしてもっと驚いたのは、朝目を覚ましたら妻が隣で寝ていたことです。妻は上機嫌で接してきましたが、夫はそこに愛情という感覚を感じれなかったと言います。
そしてしばらくして妻の妊娠が発覚しました。夫は妻が他の男性の子を妊娠したと確信しましたが、妻の計画的な行為に恐怖を感じその場をやり過ごしました。
「妻の本命は浮気相手で自分はただ生活の面倒を見ているだけかもしれない」夫はそのように考え、探偵社に妻の素行調査・身辺調査を依頼しました。
10日間の調査の結果、妻の浮気が判明し相手は同年代の独身男性でした。その後にわかった事実ですが、驚くことに妻は同男性と結婚前から関係があり、どうやら第1子もその男性の子どもの可能性があるとの事でした。夫は現在、代理人を立て離婚に向け交渉を行っています。
まとめ
この記事では、托卵女子について解説しました。
妻が托卵女子の可能性がある場合、まずは何よりも早めに事実を確認し、その後の対応を検討する必要があります。托卵という事案は比較的新しい問題とされており、対応・解決には専門的な知識はもちろん、事実を正確に立証するための証拠も必要になってきます。
そのためには知識と経験を持った弁護士や探偵などの専門家に相談することもご検討ください。同記事が妻の托卵にお悩みの方・不安を感じている方に参考になれば幸いです。
