離婚した方がいい夫婦の特徴は？離婚を考える前にチェックすべき点と対処法

夫婦の間に問題が起きたり、平穏な暮らしが難しい状況に陥ったりしたとき、必ずしも結婚生活を続けるのがベストとは限りません。場合によっては、離婚を選んだほうが幸せになれることもあるのです。

今回の記事では、離婚したほうがいい夫婦の特徴についてご紹介します。もしも離婚を考えているのなら、本記事に挙げるポイントをチェックしてみませんか？それぞれの対処法も解説しています。

離婚した方が良い夫婦の特徴8選

「私たちは離婚したほうが良いのではないか」と悩みながら、パートナーと暮らし続けることは、想像以上に大きな苦痛を伴うものです。

離婚は人生をがらりと変える大きな決断であり、勢いや一時の感情で決めるべきことではありません。しかし、破綻した夫婦関係を無理に継続することが、必ずしもベストな選択とも限らないのです。

もし、以下の8つの特徴に当てはまるのなら、夫婦関係の継続に大きな問題があると言えます。該当する場合は離婚も含め、ご自身の幸せのために何が最善なのか、一度しっかりと考えてみませんか。

コミュニケーションが不足している

夫婦間の会話やコミュニケーションが不足していると、心の距離までどんどん広がってしまいます。その距離が取り返しのつかないほど離れてしまえば、片方あるいは双方が家庭を放棄する引き金になりかねません。

その場合に起こりがちな問題としては、次のようなことが挙げられます。

コミュニケーション不足は、お互いの意見や現状を伝え合う機会を妨げ、様々な問題が生じる温床になってしまいます。まずは会話を増やす、人間関係の基本であるあいさつを欠かさないなど、心の距離を縮める努力をしてみましょう。

パートナーが喜ぶことを考えるのも一案です。

性格が合わない

夫婦間での性格の不一致は、日々の生活に多大なストレスをもたらします。

夫婦であっても、元々はまったく違う環境で育ってきた他人同士です。そのようなふたりが共に暮らし、価値観や生活スタイルを100%合わせるのは、至難の業なのでしょう。

恋人同士だった時には見えなかった不一致が、一緒に暮らすうちに露呈することもあります。結婚前に気づかなかったとしても、ご自身を責めて我慢する義務はありません。

結婚生活を続けるためには、お互いに不一致を埋め合う努力が必要です。片方、あるいは双方がその努力をしなければ、幸せな家庭を築くのは難しいかもしれません。

会わないと感じる部分について歩み寄れるのか、一度パートナーと向かい合ってみてはいかがでしょうか。

どちらかが浮気・不倫している

浮気や不倫はパートナーを傷つけ、信頼関係を壊す決定的な裏切りです。されてしまった側のショックは大きく、その経験と心の痛みは、日常生活に大きな影響を与えかねません。

たとえ相手を許し、やり直す決意をしたとしても、壊れた信頼関係を再構築できるかどうかは不透明です。

そして「また浮気されるかもしれない」と不安を抱えて暮らすことには、大きなストレスを伴います。たった一度の浮気や不倫が、取り返しのつかない決裂につながることも珍しくないのです。

たとえ一度は許されても、再び不貞行為が繰り返されたなら、信頼関係の再構築はほぼ不可能です。場合によっては、夫婦関係の維持そのものが難しくなることでしょう。

セックスレス状態になっている

夫婦のスキンシップは、重要なコミュニケーションの手段です。ゆえに、夫婦間の性行為がない「セックスレス」は、関係の悪化やストレスを引き起こす可能性があります。

性的な問題は非常にデリケートです。理由もなく性行為を断られ続けたり、性的嗜好が合わなかったりすると、セックスレス状態を解消できなくなってしまいます。

しかし性的な不調和は、時として離婚の正当な理由になりえます。セックスレス状態が続いているなら、繊細な問題だからと目を背けたり照れたりせずに、きちんと話し合ってみることをおすすめします。

子どもに悪い影響が出ている

パートナーの言動が子どもに悪影響を及ぼしているなら、何を置いても我が子の安全を考えるべきです。間違いなく子どもの心身を傷つける、暴言や暴力などの行為が見られるならば、迷っている暇はないかもしれません。

親に虐げられた経験は、子どもの心に癒えない傷跡を残します。将来、子ども自身が社会に出た後、その傷跡が足を引っ張っては大変です。特に子どもがまだ幼い場合は、自力で親に立ち向かうこともままなりません。

取り返しのつかないことになる前に、子どもを守る手段を考えましょう。それができるのは親だけなのです。

DVやモラハラなどの暴力がある

身体的な暴力のDVはもちろん、精神的な暴力であるモラハラも、どちらも決して許されるものではありません。夫婦だから何をしても、何を言ってもいいわけではないのです。むしろ夫婦だからこそ、お互いを大切にしなければ、長い人生を共に歩むことなどできません。

殴ったり物を投げつけたりするだけでなく、無視や暴言のような心を傷つける行為も、どちらも暴力に該当します。そのような状況下で暮らしていくこと自体、無理があるのです。

本人がどのような言い訳をしても、DVやモラハラを行うようなパートナーが、思いやりや愛情を持っているはずがありません。そのような行為には、毅然とした態度で臨むことが大切です。

ギャンブルなどの浪費ぐせがある

ギャンブルや衝動買いなど、浪費ぐせは家計を窮地に追い込みます。パートナーの浪費ぐせが生活費まで圧迫しているなら、それは経済的暴力とも呼べるでしょう。

また、お金を浪費することには依存性があります。パートナーがギャンブルや買い物依存症に陥っているなら、更生させることは難しいかもしれません。

民法でも、夫婦はお互いに協力・扶助し合うことを義務付けています。家族が生きていくためのお金を浪費することは、この義務に違反する行為なのです。

パートナーが浪費ぐせを直すチャンスを作らず、改心しようとする姿勢が見られないなら、未来についてしっかりと考える必要があります。パートナーの浪費ぐせを我慢してまで、一緒にいることが幸せなのか、ご自身の胸に問いかけてみましょう。

夫婦生活にストレスを感じて健康状態が悪化している

多大なストレスは、人の心身に深刻な影響を及ぼすものです。

もしもその原因が、リラックスして暮らせるはずの家庭にあるなら、疲れた心を癒すこともままなりません。夫婦でいることにストレスを感じ続けていると、やがて健康面に影響が出る可能性があります。

ストレスの原因がパートナーにあり、一緒にいることで緊張や恐怖を感じ続けていると、自律神経が乱れてしまうこともありえます。そのような状態が続けば、不眠や食欲の異常などが引き起こされるかもしれません。

もしもストレスを我慢し続けて、うつ病を併発したなら、回復までに長い時間を要する可能性もあるのです。

心身が健康なら、未来の選択肢は大きく広がります。パートナーと距離を置くことで、心と身体の緊張が和らぐかどうか、ご自身の状態を確認することをおすすめします。

離婚すべきか迷ったときの5つの対処法

離婚と口で言うのは簡単ですが、実は人生の一大事ともいえる大きな決断です。簡単にできることではないからこそ、離婚を考え始めた際は、本当にそれでいいのかと迷ってしまいがちです。

もしも後先を考えず、一時の感情だけで離婚を口にしてしまうと、パートナーと良好な関係に戻れなくなることもありえます。

安易に離婚を切り出して、後悔することは避けるべきです。まずは、迷っている段階での対処法を考えてみましょう。

パートナーと冷静に話し合う

夫婦間のすれ違いや温度差は、会話やコミュニケーション不足から始まることが多いものです。だからこそ、離婚すべきか迷っているなら、その原因についてパートナーと話し合うことが必要かつ大切です。

ぎくしゃくした夫婦は、お互いに不満を抱えていることが大半です。パートナーに悩みを伝え、腹を割って話し合ってみれば、それだけで離婚するかしないかの判断がつくかもしれません。パートナーが真摯に話を聞くか、怒って話し合いをやめてしまうか。その姿勢も判断のヒントになってくれます。

夫婦と言えど、言葉で伝えずに悩みや心情を理解してもらうことはできません。お互いに胸の内を話し合い、これまでの足跡を振り返ることで、以前のような良い関係に戻れる可能性もあるのです。

正直な気持ちをさらけ出すのは、一種の賭けかもしれません。しかし、離婚を視野に入れるほど悩み続けているのなら、しっかりパートナーと向き合ってみるのも一案です。

自分の気持ちを整理してハッキリさせる

離婚を考え始めるきっかけは、DVや不倫といった明確なものばかりとは限りません。言葉で説明するのが難しいような、漠然とした感情が原因のこともあるでしょう。例を挙げると、性格の不一致や価値観の違いなどです。

そのような場合は、ご自身が心の底から離婚を望んでいるのかどうか、しっかりと考えることが解決の鍵になります。

もしも子どもがいるなら、離婚はより慎重になるべきです。両親の離婚は、子どもの心や未来に影響を及ぼしかねません。子どもが小さければ小さいほど、教育費や養育費の問題も深刻になるでしょう。しかし、両親が無理をして一緒にいることが、子どもにとって最善だとは限らないのです。

離婚には経済的な問題や、生活の不安がつきものです。漠然とした不満、一時期の感情だけで離婚を口にしてしまうと、取り返しのつかないことになるかもしれません。まずは家族や子どものことを考慮から外して、ご自身が本当はどうしたいのか、気持ちを整理してハッキリさせることが肝心です。

離婚するメリット・デメリットを整理する

離婚をすれば、パートナーに抱いている不満や閉塞感、拘束感からは解放されます。ある意味、離婚は新たな人生の始まりともいえるでしょう。もしかしたら離婚をきっかけに、夢中になれる趣味や仕事、新しい恋を見つけられるかもしれません。

一方で、離婚後の経済的な不安や孤独感は厳しいものです。周りの目が気になったり、離婚手続きや話し合いで疲弊することもあるでしょう。新しい恋に出会っても、離婚の過去が足を引っ張る可能性も否定できません。離婚にはメリットと同時に、デメリットも数多く存在するのです。

同じように見えるケースでも、離婚が最善の方法かどうかは、人によって様々です。夫婦だけでなく、家族や親戚の問題もクリアしなければなりません。

まずは離婚のメリットとデメリットを整理して、ご自身は別れるべきか留まるべきなのか、冷静に検討してみましょう。その後で離婚を決断しても遅くはないのです。

一時的に別居する

夫婦関係が上手くいかないとき、離婚の前に一時的な別居をするのも有効な方法です。実際に離れて暮らしてみることは、離婚後の生活のシミュレーションとも言えます。

別居して距離を置くことで、冷静に考える時間ができ、状況や気持ちを整理しやすくなります。また、別々に暮らしたことがきっかけで、パートナーの良さを再確認する場面もあるでしょう。前向きな話し合いが始まることも期待できます。

一時的な別居とはいえ、子どもがいる場合は、どちらの親と暮らすかを決めなければなりません。子どもが両親の不和を感じて、不安定な心理状態になっていることも考えられます。不用意に傷つけてしまわないよう、子どもの心のケアには万全を尽くすべきです。

信頼できる人・中立の立場に立ってくれる人に相談する

離婚について独りで考えても、なかなか結論が出せなかったり、考え方が偏ってしまったりすることがあります。どうすればいいのか迷ったときには、信頼できる身近な人や、中立の立場で話を聞ける人に相談することが大切です。

身近な人と聞いて思い浮かぶのは、両親やきょうだい、友人たちでしょう。心から信頼しあえる間柄の人なら、相談に乗るだけでなく、辛い状況に心を寄せてくれるかもしれません。しかし、大切な人を守りたいという気持ちから、アドバイスが一方的になることも多々あるでしょう。

離婚カウンセラーに代表される専門家は、夫婦の問題に詳しく、中立な立場で判断することが可能です。プロの観点からアドバイスをもらえるうえに、心をケアする言葉も期待できます。

どのようなプロセスで気持ちを整理して、離婚を判断すればよいのか、具体的なアドバイスもしてくれるはずです。ただし、カウンセリングの料金がかかる、弁護士ではないため法律的な相談ができないなど、専門家ゆえのデメリットもあります。

いずれにしても、独りで悩んだり、焦って結論を出したりするのは禁物です。悩みを抱え込んでしまうと、どうしても判断力が偏ってしまうからです。悩みを誰かに話すことで、解決には至らなかったとしても、心は確実に軽くなります。

離婚を決める前にチェックすべき6つのポイント

離婚は人生の中で、大きな分岐点になる決断です。たとえパートナーに非があるとしても、離婚するかどうかは慎重に考えなければなりません。

場合によっては、もう少し夫婦関係を続けてみたほうが、最終的に良い結果になることもあるでしょう。一方で、無理に共同生活を続けるより、離婚して他人に戻るほうが幸せな夫婦も存在します。その判断は、一瞬で見極められるものではありません。

まずは以下に挙げるチェックポイントについて、冷静に検討してみましょう。

本当に関係を修復できないのか

心の中にパートナーへの愛情が残っていて、少しでも迷う気持ちがあるのなら、まだ離婚すべきタイミングではないかもしれません。

まずは「パートナーと別れたほうが幸せなのか、もう以前のような愛情を抱くことはないのか」と、冷静かつ慎重に考えるべきです。離婚を切り出すことはいつでもできますが、口にした言葉をなかったことにするのは不可能です。

離婚を決断する前に、もう一度ご自身の心に「本当に関係を修復するのは無理なの？」と問いかけてみましょう。パートナーへの愛情が少しも残っていないのか、失った愛情が再び戻ることはないのか。自分の心は意外と理解しにくいものですが、しっかり見極めることが重要です。

もしも愛情が残っていたり、迷う気持ちがあったりするならば、離婚を切り出すのは保留するべきです。心の中を整理せずに別れてしまい、離婚しなければよかったと後悔することは絶対に避けましょう。

家族や子どもの問題をいったん脇に置いて、ご自身がパートナーへ愛情を抱いているのかどうか、ゆっくり考えることが大切です。

離婚したあと住む場所を確保できるか

離婚を機に現在の家を出て、引っ越しをする必要があるなら、次の住まいを確保しておかなければなりません。離婚を口に出す前に、住居について慎重に確かめる必要があります。

実家に戻ることができればベストですが、不可能な場合は、ご自身が自治体の住宅支援制度や公営住宅の要件を満たしているか調べましょう。

もしも要件に当てはまらないのなら、アパートなどを借りることになりますが、当然ながら家賃の負担が発生します。お住まいの地域の家賃相場がどれくらいなのか、大まかにでも把握しておくべきです。

引っ越し先が決まらないと、新しい生活を築くことができません。アパートを借りるにも「保証人になってくれる人がいる」「家賃を払えるだけの収入がある」など、いくつか条件があるのです。住まいを確保することは、人によっては難しい問題だと言えます。

暮らしていけるだけのお金を確保できるか

本気で離婚を視野に入れるなら、事前に経済的な基盤を築いておくことが重要です。住む場所を確認したうえで、今の収入で暮らしていけるのか、正確に見極める必要があります。

離婚をした後は、ご自身で経済的な基盤を維持しなければなりません。住居を確保する方法が見つかったら、家賃負担も含めて、現在の収入で間に合うのかどうかの見極めをしましょう。

もしも収入がなかったり、足りなかったりするのなら、まずは転職や就職を優先するべきです。また、自分では解決できないほど困ったとき、経済的に助けてくれる人がいるかどうかもポイントです。

実際に離婚が決まったとき、パートナーから慰謝料をもらえるのか、あるいは支払う必要があるのか。この点もよく確かめなければなりません。離婚をした後、経済的に悩まされることがないよう、事前に準備することが重要です。

子どもに適切な環境を与えられるか

子どもがいる場合は、離婚後に適切な環境を与えられるのか、慎重に検討しなければなりません。両親の離婚そのものが、子どもの生活や心理状態に大きな影響を与えますので、せめて環境面の不安は取り除いてあげたいものです。

考えるべきことは多岐にわたりますが、例として次のようなものがあります。

実際に離婚となれば、話し合いが進むにつれて、解決すべき問題がいろいろと浮上します。子どもの利益を考え、適切な環境を整えられるかどうか、事前にしっかりと検討しましょう。

現在の健康状態は良好か

離婚は環境の大きな変化を伴うものです。そのうえ、独りで仕事と家事を両立させて、家庭環境と収入を確保し続ける必要もあります。生活の変化や新しい環境に慣れるまでは、精神的にも肉体的にも多大なストレスを受けてしまうことでしょう。

また、離婚には話し合いや手続きが不可欠です。財産分与や離婚後の条件などを決めるのは「離婚は結婚よりパワーが必要」と言われるほど、大変な労力や疲労を伴うことがあります。

離婚を決める前に「自分が心身ともに健康で、これから受ける様々なストレスに耐えられるのか」と考えることをおすすめします。もしパートナーと別れた後で健康を損ねると、冷静な話し合いや収入の確保が難しくなるかもしれません。離婚に際しては、健康状態を万全にしておく必要があるのです。

相手に非がある場合に証明できる証拠を持っているか

離婚を考えるに至った原因が、不貞行為やDVなどパートナーにあるのなら、慰謝料の請求をできる可能性があります。その際に必要なのは、相手の非を証明できる「確固たる証拠」です。

もしも原因となる言動が続いているのに、手元に証拠がない場合は、離婚を切り出す前に証拠を準備しましょう。確固たる証拠は慰謝料請求だけでなく、スムーズな離婚手続きにも役立ってくれるはずです。

相手に離婚の原因がある場合は調査が必要

夫婦関係が破綻した原因がパートナーにあり、それを確固たる証拠で明らかにできれば、離婚がスムーズに進みます。場合によっては慰謝料を請求することも、周囲を味方につけることも可能です。

そのためには、パートナーの言い訳を覆せるだけの証拠が必要になります。離婚を切り出す前にしっかり調査をして、証拠を集めておくことが肝心です。

浮気

離婚を考え始めたきっかけがパートナーの浮気なら、必ず証拠を集めておくことをおすすめします。不倫の事実を証明できれば、パートナーはもちろん、不倫相手にも慰謝料を請求することができるからです。

注意すべき点は、離婚原因になり得るのは「不倫」つまり「不貞行為」だということです。不貞行為は、配偶者以外の者と肉体関係を持つことを指します。民法が離婚事由として定めているのは不貞行為ですので、肉体関係がなければ認められないのです。

手をつないで歩いていた、抱き合っていた、キスをしていただけでは不貞行為になりません。従って、集めるべき証拠は「不貞行為を明らかにできるもの」です。

調査のノウハウを持たない人が、お互いを知り尽くしたパートナーを相手に証拠を集めるのは、想像以上の困難を伴います。無理をして自力調査を進める前に、探偵社などの専門家へ一度相談してみるのもよいでしょう。

DV

パートナーからのDV、つまり暴力によって離婚を考えているなら、その事実を証明できる証拠が必要です。ここで言う「DV」には、身体的な暴力はもちろんのこと、言動による精神的暴力も含まれます。

具体的に証拠となるのは、次のようなものです。証拠にはDVの「日時、場所、加害者、受けたDVの内容、理由、方法」が不可欠ですので、証拠と併せて記録しておきましょう。

証拠は単独ではなく、複数を組み合わせることにより、DVを客観的に証明することが可能です。軽い怪我でも診察を受けて診断書をもらう、いつでも暴言を録音できるようにしておくなど、機会を逃さないようにしましょう。

ただし、証拠を集めていることがパートナーにバレてしまうと、怒りからDVがエスカレートする懸念もあります。独りで解決しようとはせず、証拠収集の専門家である探偵や、離婚に詳しい弁護士に相談することも検討してみてください。

ギャンブル

離婚を考える原因がパートナーのギャンブル依存である場合も、証拠を集めておくことが大切です。

民法で認めている離婚事由の中に「悪意の遺棄」「婚姻を継続しがたい重大な事由」があります。ギャンブル依存はここに当てはまる可能性が高いのです。

ギャンブル依存の事実を示せる証拠があれば、離婚がスムーズになります。しかし、一般的にこの証拠を集めるのは難しく、場所や状況によっては危険を伴います。

「自分でギャンブルの証拠をつかんでやる」など、決して無理をしないでください。大きなリスクを負うよりも、プロである探偵に依頼するほうが賢明な場合もあります。

探偵に調査を依頼する３つのメリット

浮気やDVなど、離婚事由の調査をするときは、探偵が力になれるケースも多いです。独自調査も可能ではありますが、前項で挙げた様々な困難や問題、トラブルが伴うからです。

ここでは探偵に調査を依頼する3つのメリットをご紹介します。探偵は調査のプロであり、経験やノウハウ、独自の調査網を持った存在です。

疲弊せずに相手の非を明らかにできる

離婚の原因を自力で調査し、証拠を集めることは個人でも可能です。しかし、それは口で言うほど簡単なことではありません。

離婚原因の確固たる証拠として有力なのは、パートナーの顔がはっきりと写っている写真です。しかし撮影技術を持たず、自分の姿を見せるわけにもいかない当事者にとって、その撮影は難易度が高すぎます。

決定的な瞬間を撮影するためには、尾行や張り込みが必要となりますが、これは長時間に及ぶこともある重労働です。離婚を考える当事者が普段通りに仕事や家事をこなしながら、探偵のような調査を行って成果を上げることは、至難の業だと言えるでしょう。

調査のノウハウやテクニックを持つ探偵に依頼すれば、ご自身を疲弊させることなく「確固たる証拠」を集め、相手の非を明らかにできます。

バレずに確かな証拠を掴める

前述のとおり、証拠集めには尾行や張り込み、写真撮影などの技術が求められます。おまけに、証拠写真にはパートナーの顔が写っていなくてはなりません。技術を持たない人の独自調査では、バレてしまう可能性が高いのです。

自分が調べられたと知って、不快に思わない人はいません。おまけに、調査をしていることがパートナーにバレると、離婚を検討していることまで露呈してしまうでしょう。最悪の場合、それが原因でパートナーが暴力的になることも考えられます。

探偵は調査に関する技術を持っていますので、バレてしまうリスクを回避しながら、確固たる証拠をつかむことが可能です。

弁護士を紹介してもらえるので慰謝料の手続きがスムーズ

調査の結果、慰謝料を請求できる証拠を入手した探偵は、依頼主に信頼のおける弁護士を紹介することがあります。探偵が請け負える業務範囲は「探偵業法」という法律で定められているため、弁護士の領域に踏み込むことはできないためです。

弁護士を紹介すると聞いて、紹介料が気になる方もいることでしょう。実際には、探偵が弁護士を紹介する際、手数料を要求するのは違法行為に該当します。そのため、紹介料が発生することはなく、無償で紹介を受けることができます。

慰謝料請求に必要な、確固たる証拠を探偵がしっかりと入手し、弁護士が請求手続きを行う。プロの技術と知識がこのように連携することで、揉めがちな慰謝料の手続きがスムーズになります。

まとめ

今回の記事では、離婚をしたほうが良い夫婦の特徴について解説しました。

問題を抱えながら結婚生活を続けることが、最良の生き方とは限りません。離婚は大変な労力を伴う人生の一大事ですが、思い切って決断することで、幸せになれるケースもあります。

また、離婚原因に関わる調査を離婚を考えている当人が行うことは、思わぬトラブルの種になりかねません。苦労して入手した調査結果が、慰謝料請求や離婚の証拠になりえるとも限らないのです。離婚に関する調査は、無理をしてご自身で調べるより、証拠集めのプロである探偵に相談することも検討してみてください。

この記事でご紹介したチェックポイントと対処法が、将来について考えるきっかけになれば幸いです。